ボーナスの手取り額はいくら？控除される税金等の計算方法

ボーナス－－。

勤め人にとっては、心躍る言葉ですね(^^)

ボーナスをもらってこそ、日常の苦労が報われるというものです。

ところが…。

実際にボーナスの明細を見ると、ちょっとガッカリしてしまいますよね。

それは、結構な額が控除されているということ。

仕方ないことではあるのですが、これではうれしさも半減といったところでしょうか。

こちらの記事では、ボーナスの手取り額について、支給額から控除される税金などの金額の計算方法について、お話していきたいと思います。

ボーナスから控除されるものは？

毎月の給与も、いろいろなものが控除されたうえで支給されているわけですが、それはボーナスについても同様です。

では、具体的にはボーナスからはどのようなものが控除されるのでしょうか？

毎月の給与と最も大きく異なるのは、税金のうち住民税が徴収されないことです。

住民税は、前年の所得額を基にして計算されており、その年の支払額があらかじめ決まっています。

これを12等分して、月々の給与から納税する仕組みになっていますので、ボーナスからは引かれないんですね。

ただ、実際にはボーナスにかかる住民税も、翌年の月々の給与から少しずつ徴収されていることになりますので、結果としては支払っていることにはなるんですけどね…。

ボーナスから控除される社会保険料の計算方法

厳密には細かい部分もあるのですが、あまり大きな影響が出るわけではないので、話をわかりやすくするため単純化してお話することにします。

ボーナスから控除されるそれぞれの社会保険料は、ボーナスの支給額にそれぞれの料率を掛け算して計算します。

健康保険料・介護保険料

料率は、基本的に「直近の４～６月の給与から社会保険料を控除した額」に基づいて決められます。

なお、料率は都道府県によって異なり、また、大企業や公務員の場合にはそれぞれの料率が設定されていることがありますので、各自の状況に応じて確認してみてくださいね。

厚生年金保険料

料率は、通常であれば8.737％（2016年５月時点）となっています。

ただし、よく改定されますので、その時点での料率を確認しておいた方がいいでしょう。

雇用保険料

料率は業種によって異なるのですが、一般業種の場合は0.5％と決められています。

ボーナスから控除される源泉所得税の計算方法

ボーナスにかかる源泉所得税の計算は、月々の給与における源泉所得税の計算方法とはまったく異なります。

ボーナスの場合は、前月の給与の課税標準額（給与から社会保険料を控除した額）と扶養家族の人数を、税率の計算表に当てはめて計算します。

ちなみに、このような表です。

詳しくはこちらをご覧ください。

（国税庁資料）賞与に対する源泉所得税額の算出率の表

この表から算出された税率を、「ボーナスの支給額から健康保険料の額を差し引いた額」に掛けて計算されます。

最終的なボーナスの手取り額は？

そして、ボーナスの手取り額ですが、通常であれば上で見てきたように、ボーナスの支給額から社会保険料と源泉所得税を控除した額になります。

ですが、お勤めの会社などによっては、ボーナスの際にその他にも控除されてしまうものがあるんですね。

例えば、財形貯蓄や団体年金保険料などといったものです。

ちなみに、ウチの会社では、会社を通して申し込んだ通信教育の金額も引かれたりします。

このような「その他」のものも控除された結果が、最終的なボーナスの手取り額ということになります。

まとめ

いかがでしたか？

ちゃんと計算しようとすると、かなり面倒なんですね。

いずれにせよ、せっかくもらったボーナスです。

少しは自分へのご褒美として贅沢してもいいかもしれませんが、計画的に大事に使うようにしましょうね。